コスト削減ダイジェスト　これを見れば一目瞭然　詳しくはこちら

(A)基本料金
契約容量
×
基本料金単価

(B)電力使用料金
使用電力量
×
電力量料金単価

(C)その他
燃料調整費・
再生可能エネルギー
促進賦課金

電気料金の構造については以上の通りになっております。電力のコスト削減を行うには、自社で(A)の「契約容量」、(B)の「使用電力量」を節減するか、大手電力会社との契約改定により(A)の「基本料金単価」、新電力会社との契約改定により(A)の「基本料金単価」或いは(B)の「電力量料金単価」を見直す必要があります

2000年3月より、大規模工場等を対象に電力会社が自由に選べる電力小売自由化が始まり、段階的な自由化を経て、2016年4月に全面自由化となりました。
現在は旧来からの「大手電力会社（一般電気事業者）」だけでなく、約400社近い「新電力（小売電気事業者）」が存在しております。電力自由化に伴う新電力の価格攻勢により、大手電力会社はシェアを失っておりましたが、大手電力会社の取戻し営業や大手電力会社も新電力子会社を立ち上げ他のエリアへの進出等、競争環境がより一層激化しております。
現状、電力の価格市場は大きく変化している中において、弊社では大手電力会社または新電力に関わらず、大きなコスト削減を実現しております。また、昨今ではクリーンエネルギーの需要も増えており、環境に配慮した取組みもアドバイス可能です

小売業	削減前50百万円→削減後43百万円（▲7百万円、▲14%）
製造メーカーA	削減前387百万円 →削減後356百万円（▲31百万円、▲8%）
製造メーカーB	削減前1,000百万円→削減後860百万円（▲140百万円、▲14%）

電力自由化に伴い、業界プレイヤーが一気に増えたことで、選択肢は広がりましたが、最適な取引条件を選択するという点においては、非常に難易度が上がってきています。
電気代の削減は、契約条件、利用状況、エリア等、様々な要素を勘案し検討していくことが重要です。状況によって最適な取引条件は異なりますが、弊社では電力について多数の削減実績を有しているため、過去の知見を活かし、利用状況等を勘案した最適な取引条件の提案が可能です。
電気代の適正化について、大手電力会社で既に値下げされている場合や、新電力へ切替えて削減した場合であっても、もう一段踏み込んだ電気代削減の支援が可能です。ぜひ一度弊社までご相談ください！