組織風土改善

社風や企業文化とも言える「組織風土」は、組織に属するメンバーが持っている、暗黙のルールや価値観等から成り立っています。つまり、「組織風土改革」とは、メンバー全員の意識を活性化し、プラスの方向へ変化・改善させていくことを意味します。

よく、企業に何か不祥事が起こった時に、「組織的な企業体質が問題」などと報じられることがあります。この企業体質、つまり、組織風土が全ての原因であるならば、これを正しい方向へ改革していくことで、問題はなくなり、改善していくことが可能になるわけです。

しかし、組織風土は、メンバー総勢の意識でもあります。この、目には見えない物を変革する事は容易ではないことはお分かり頂けるでしょう。

例えば、新しい取り組みを始める時、社員・従業員たちに通達すれば、意気揚々と経営者と同じ心意気で取り組むでしょうか？この不景気の時代において、賃金カット、仕事の効率化および就業時間の短縮などで彼らは手いっぱいの状態です。さらに何かをしろと言われても、前向きにはなれないのが現状でしょう。

これは、日本の企業体質も起因しています。多くの日本企業が終身雇用制をとっていた時代。一人一人の社員がビジョンを持ち、行動するというアメリカ型の社員気質とは異なり、年功序列で自然に昇格でき、定年退職を無事迎えられるという体質が主体性をむしばんでいます。

今でこそ、外資系企業の進出や国際化から、個人の価値観が見直されるようになっていますが、未だこの日本企業の体質・組織風土で業績をあげられない企業は多いと言えます。

「主体性に乏しい」「受身で傍観者になりやすい」組織のメンバー達。意識・価値観の総体である組織風土を改革するために

• 組織の活性化
• コミュニケーションの促進
• セクショナリズムの排除

等に取り組む企業が増えて来ました。コミュニケーション能力アップや意識向上のための研修を行ったり、人事・教育担当のセクションがセミナーを受講したりするケースも見受けられます。

しかし、社員・従業員に意識改革がゆきわたり、風通しが良く、向上心も芽生え、信頼関係が結ばれている組織になっただけでは、組織風土の改革が成功したとは言えません。組織風土改革を行う目的は、単なる企業体質の改善ではないからです。「利益」「業績のアップ」をもたらす組織風土改革が必要なのです。