原価計算と配賦

原価計算の精度を上げるために重要なのが間接費の配賦方法です。その方法は企業によってさまざまですが、重要なのは自社の配賦基準を定めること。配賦基準を部門ごとに設定するのか、費目ごとに設定するのかなども、合わせて定めておく必要があります。

配賦基準を決定する際に多いのが、「どこまで詳細に計算すれば良いか分からない」というお悩み。原価計算の精度を上げるためには精確な配賦が必要となります。ですが配賦というのは、あくまで費用を合理的に配分するためのもの。あまりにも細かい基準を設けてしまっては、計算作業が複雑になりすぎて非効率になってしまう恐れがあるのです。

まずは配賦基準の設定から

一般的に配賦基準として採用されることが多いのは、部門別配賦や製品別配賦です。ただし部門別の次に製品別といった順で計算したり、個別に配賦基準を設けたりするなど、その計算方法は企業によってさまざま。まずは自社にあった配賦基準を定め、混乱を招くことのないようその基準をしっかり踏襲することが重要になります。

部門別配賦というのは、費用を「直接部門」と「間接部門」に分け、間接部門の費用を直接部門に配賦するということ。この部門別配賦によって集計された費用を製品別に配賦することになります。

部門別配賦には、直接配賦法と階梯式配賦法、相互配賦法といった3つの方法があります。直接配賦法とは補助部門の費用を直接部門だけに配賦する方法であり、直接部門だけに配賦基準率を定めるものです。階梯式配賦法とは直接部門や間接部門に優先順位を設けて、順位の高いものから配賦計算していく方法。相互配賦法とは補助部門費を一次配賦したのちに製造部門だけに二次配賦する方法です。

製品別配賦というのは、直接製品に負荷できない費用を製品別に配賦するということ。配賦の基準となるのは、人員数や直接費用、直接工数、設備稼働時間などです。このような基準を定め、その基準に基づいて費用を製品ごとに配分します。この方法では部門別計算を省略して個別の配賦基準によって製品に配賦するため、計算時間を短縮することができます。

配賦基準が定まってさえいれば、それを原価計算システムに適用することで容易に精度の高い計算を実行することができます。最近は流通している多くの原価計算システムでさまざまな配賦基準を設定することができるようになっているため、多段階の配賦も可能となっていますし、手軽にシミュレーションすることも可能です。

大事なのは、自社の経営スタイルに合った、なるべくシンプルな配賦基準を設定すること。そのうえシステムを使いこなすことができれば、精度の高い原価計算を実現することができます。