「サステナブルな利益創造」を
実現するために

新型コロナウイルス感染拡大による経済社会への影響を克服しようとしている最中、

地球温暖化による自然災害や、戦争・紛争による小麦などの原材料、石油・ガス、特定金属の不足や高騰、サプライチェーンの混乱、

20年ぶりの円安や企業物価指数の異常な上昇により、サブプライムローン危機や東日本大震災に比肩する、厳しい経済情勢への対応が全ての企業に強いられています。

事態の収束が不透明な中、数多くの企業が事業の継続・発展を前提に前年を上回る目標を掲げ、期初から奔走されています。未曾有の事態に直面している現状、
「目標をこのままで達成できるのか」「経営の在り方自体を見直すべきではないか？」と、経営陣や経営管理部門の皆様は一抹の不安を抱かれているのではないでしょうか。

今までであれば、社内で長きに渡り経営課題を対処してきた部署や部門、もしくは専任者で解決できた諸問題が、従来の取組方法では容易に解決出来なくなっていることは、経営陣の皆様もご理解されていることと存じます。

しかしながら、現場にはこのような経営陣の強い危機意識が必ずしも浸透しておらず、組織や事業の在り方を抜本的に見直すほどの自律した活動には至らない、という乖離が散見されます。

ここ最近、弊社がコスト削減や業務改善を支援した企業の傾向として、今まで自社内で多くの成果を築いてきた精鋭の社内部隊でも、専門的かつ高度化した事案に対処できず打つ手が限られてしまうケースが増えています。