利益創出・成長コンサルティング
導入インタビュー

日本プラスト株式会社
取締役 豊田様、経営企画室 青木様、総務部 小林様

日本プラスト株式会社 取締役 豊田様、経営企画室 青木様、総務部 小林様お写真

自社の“当たり前”にメスを入れ、革新を遂げる。客観的な分析と 伴走体制がカギに

会社名 日本プラスト株式会社
事業内容 自動車用安全部品、樹脂製品の製造・販売
代表者名 代表取締役 永野 博久
HP https://www.n-plast.co.jp
 

ハンドルやエアバックなどの自動車用プラスチック部品を製造する日本プラスト株式会社(静岡県富士宮市、東証上場)は、2020年度から第5次中期計画をスタートさせました。

「INNOVATION~革新~」のスローガンの下、めまぐるしい環境変化に柔軟、迅速に対応するため、全社員の意識改革に取り組む中で、ウィザーズプラスのコンサルティングを起用しました。

今回は、コンサルティングを導入した経緯や、実際の成果について、取締役の豊田様、経営企画室の青木様、総務部の小林様にお話を伺いました。

客観的な視点と意見で自社の改善点が明確化の改善

ウィザーズプラスを起用したのはなぜですか。

2020年度より第5次中期計画が始まりましたが、真の革新のためには、これまで同じことを繰り返すのみでなく、新しいステージに入らなければならないと考えていました。

今までは、課題発見から改善までのサイクルを社内で完結させていましたが、これだけでは、最新技術の導入や他社事例の活用に後れを取ると考えていました。

そんな時に、ウィザーズプラスから、改善余地の分析と実行のコンサルティングを提案されました。

ウィザーズプラスを起用したポイントは三点ありました。

1. 数値やデータに基づいて問題点を洗い出していただけること。

2. 過去500社の支援事例に基づき、改善手法を提案いただけること。

3. 改善手法の提案に留まらず、実行の伴走までしていただけること。

具体的かつ明確な提案と細やかなサポートで変革を後押し

提案から改善の実施まではどのように進みましたか。

初期段階で、財務データに基づく全社的な分析を実施していただき、当社の弱みや改善点が洗い出されました。

どの部分に、どのくらいの改善余地があるのかだけでなく、いつまでに、どのくらいの効果が出るのか、具体的な数値で明示されたので、それぞれの施策にリソースを割くべきか否かの判断ができました。

その後の実行支援の段階でも、細かな部分まで行き届いたサポートを受けることができました。

特に良かったのが、取引先との調整のサポートです。分析と調整能力に長けたコンサルタントに、折衝の場に同席いただきました。

取引先との折衝において、当社の担当者のみでは、当社の提案の信頼性を担保できないケースがあります。コンサルタントが介在することで、当社が今までの運用の問題点や最新の市場動向を把握したうえで改善を申し入れていることを、取引先に理解していただけました。

相手方の納得を得られると、対応も変わり、迅速にことが進みました。また、交渉の際には、交渉戦略の指南を受けたり、マニュアルも作成していただいたりしたので、当社のスキルの向上にもつながりました。

改善を進める中で難しさを感じた部分はありましたか。

取組み開始から半年ほど経ったとき、ウィザーズプラスから中間報告を受けました。社内の取り組みへの温度差や環境的な要因によって、思うように進んでいない部分があることを理解しました。

いくつかの部署から取り組みに否定的な意見がありましたが、その裏には社内の体質上の問題があることがわかりました。

それでも提案の実行を推進できたのは、コンサルタントから社内への丁寧な説明があったからです。

施策の効果が持続することや、品質面も担保していること、あるいはウィザーズプラスに成功報酬を支払ったとしても当社に大きなメリットがあることを説明いただき、理解を得ることができました。

河島コンクリート工業 河島社長お写真2

直接的な効果に加え意識変革も生んだコンサル
ティング

どのような成果を得られましたか。

客観的な分析に基づく問題点の指摘や改善の余地の提言は、当社にとって欠かせないプロセスでした。結果として、社内での意見や温度感の相違があるなかでも、コストの削減や、いままで取り組めなかった改善を実現することできました。

また、コンサルティングを通じて、社内の意識にも変化が生じています。

エネルギーや固定資産税、保険などは、改善の余地がない固定化された領域という認識がありました。ところが、実行支援によりこれらでも成果が出るようになると、「いままでも十分に取り組んでいる」という考えから、「あらゆる場面に改善の余地が残されている」という意識に変わりました。

例えば、エネルギーの適正化について、ある工場では手をつけられないという見解でしたが、調査により実際には大きな改善余地が残されていることが認識され、見直しが進みました。

また、同じエネルギーであっても、別の工場においては既に十分な取組みが行われていることも確認することができました。思い込みを捨ててゼロベースで見直すこと、部門横断的に可視化することの重要性を再認識しました。

今後の展望

網羅的な分析と実行支援により大きな成果を得ることができましたが、コロナ禍中で思うように推進できない施策が、工場や物流に残っています。

また、CO2の削減など、一時的なコストアップになったとしても、長期的にはメリットが出るような新しいアイデアもご提案いただきました。今後は、コロナ禍の状況を考慮しながら、これらにも切り込んでいきたいと思います。

日本プラスト様、この度はお忙しい中、
貴重なお話をありがとうございました。
取材日時 2022年2月
取材・制作 株式会社ウィザーズプラス